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ペットショップ・ブリーダー／国内流通事情

なぜ買ったばかりなのに伝染病にかかったの？
なぜ、子犬が言うことを聞いてくれないの？
こんなご相談がしばしば寄せられます。この疑問に答えるには、生まれたばかりの犬がどんな経路をたどって購入することになったのかを知る必要があります。

スタートはブリーダーから始まりますが、
1.ブリーダーから店頭を抱えるペットショップを通じて販売
2.ブリーダーから仲介業者を通じて直販
3.ブリーダー直販
と大きくは3分類になります。2と3は似ているイメージですが、お客様に対する販売元が全く異なります。欧米は法規制面からほとんどが、2か3のケースであり、仲介業者がペットショップになっているケースが多いのです。日本は先進国の中でも法規制が遅れており、いまだに1が多い訳ですが、仲介業者がネットを利用してブリーダーから直販販売するケースも多くなってまいりました。また、ほとんどの大型ペットショップはネット販売も併用しております。

さて、欧米ではなぜ「1」がないのでしょうか？
答えは、感染症の発症確率が高くなり、かつ犬猫にとって最も大切な社会化期を重視しているからです。

色々なブリーダーから集められた子犬が店頭に陳列されていますが、生体市場（オークション）を通して入っているとしたらどうでしょうか。
感染症は、仕入れた時は潜伏期間があって判りませんね。

発症していたら誰だって仕入れませんから。たった1頭が感染していたら他の犬も感染する確率が高くなる訳です。
しかも子犬のストレスは、親犬から早々と引き離され狭いケージに入れられ、入れ替わり立ち替わり色々な人に見られて頂点に達しています。これが免疫力の弱い子犬にとって、感染症の発症確率を高める引き金となっている訳です。
ブリーダー直販や直販型であっても同じことです。ただし、そのブリーダーの犬だけが全滅するかも知れないと言うことですね。ペットショップの場合は、様々なブリーダーから仕入れているからその確率が高くなりますね。

優良なペットショップは、仕入れたばかりの子犬を10日～14日ほど隔離し潜伏期間が切れて問題がないと判った時に、店頭に陳列しています。1頭のために全滅したら大損害ですから。
ペットショップから購入する場合、「いつから展示されているのか」さりげなく聞くことが重要と言う意味はこの潜伏期間からと、社会化期の早い時点から親犬から引き離されていないかを知るためです。
また、子犬は親犬の性格を引き継ぎますから親犬のことを聞くのも当然のことですね。

子犬の社会化期とは、
生後3週齢～3ヶ月間を言い、この時にリーダーである親や兄弟、飼育者から学習し、他の犬や人間との付き合い方の能力が養われるのです。

この大切な時期に早期に親から引き離されたり、人間との接触のない子犬は良きパートナーになる可能性が薄くなると言うことになり、よく言われる「問題行動」をとることにもなり、結果、捨犬・捨猫の一因にもなっている訳です。
全ては人間の責任ですが。

できる事なら「生後3ヶ月齢経過後の販売」が理想と言われる理由は、もうお判りですね。
感染症から考えるならワクチンも打たれ、体内に抗体が出来上がり恐い伝染病にかかるケースがほとんどないからです。また、大切な社会化期段階を親から学習するためなのです。さて欧米では生後100日以降の販売が当たり前の傾向にありますが、なぜ我国ではなかなか進まないのでしょうか？

その一つは、ブリーダーの所有する「土地の広さ」の違いが起因しています。狭い日本ですから、ブリ-ディングを職業としている場合は次から次へと出産が続きます。それらを別々に管理しないとなりませんから、当然繁殖スペースも広く持っていなければなりません。このスペースが確保されていれば可能なはずですが、繁殖犬の頭数が多い割にスペースが十分でない場合は、トコロテン方式で販売しなければならなくなります。

また、子犬の最も可愛い時期は生後45日前後と言われています。その時にできるだけ高い価格で売りたいと言う気持ちも理解できます。特に大型犬はあっという間に大きくなりますからね。自分だけが、生後3ヶ月齢経過後でないと販売しないとしたら競争の原理から、なかなか買っていただけない難しさが残ります。これを打ち破るには消費者のご理解と法規制で足並みを揃えるしか手がないように思っています。

以上の理由からお判りでしょうが、店頭ショップとして在庫を抱えるペットショップに代わってネット販売の仲介ペットショップが増加してまいりました。これは国内ペット事情から当然の姿なのです。犬猫に限らずすべてのペットは生きているのです。以下に動物愛護法の「基本原則」と「動物の飼い主等の責任」を掲載しておきます。

基本原則
すべての人が「動物は命あるもの」であることを認識し、みだりに動物を虐待することのないようにするのみでなく、人間と動物が共に生きていける社会を目指し、動物の習性をよく知ったうえで適正に取り扱う。

動物の飼い主等の責任
動物の飼い主等は、動物の健康と安全を確保するように努め、動物が人の生命等に害を加えたり、迷惑を及ぼすことのないように努めなければなりません。また、動物による感染症について正しい知識を持つとともに、動物が自分の所有であることを明らかにするための措置を講ずるよう努めなければなりません。さらに、繁殖を希望しない犬または猫の飼い主は、不妊あるいは去勢手術等繁殖制限の措置を行うように努めなければなりません。

以上をご覧になってどう思われますか？

サラサラ動愛法にケチを付ける気持ちはありませんが、動物は「命あるもの」と規定しているからには、なぜ命を落としているのかに対して言及し、その点から飼い主側と販売業者の双方に対して、もっと強い姿勢があっても良いのではないかと考えます。
平成17年度が動愛法の見直し時期に当たり、環境省中心に検討会を開始しています。検討の軸は「動物取扱業者の規制をさらに強めるべき」と言う方向で検討しているようです。悪質な不良ペットショップやブリーダーもいますので、その点からは結構なのですが、原点は「命あるもの」がなぜ短命であったり、捨てられたりしているのか、つまり流通面にもメスを入れていかなければ欧米並みにならないはずです。

結論を申し上げますと、ペットの命を真剣に思うならベストな方法は、在庫保有型の陳列販売を切替えて行くよりないはずです。ペットの中でも「魚」は、海外から輸入、大卸、卸、小売店、消費者へと長いルートをたどります。消費者に渡るまでになんと50%もの死損が発生し、かつ消費者に渡った頃には弱った魚が届いてしまうと言う現象が起っています。ペットショップの全ペットの死損率はおおよそ10%～20%と言われています。
10%ならば良い方でしょう。「命あるペット」にとっては、とんでもない話でしょうし、ペットショップ経営者にとっても大きな課題です。また、そのコストが上乗せされる消費者は、一番馬鹿を見ていることになります。

幸いなことに、インターネットの普及が全ての業種において流通革命をもたらしました。
ペット業界も例外ではありません。その普及は生産者と消費者直結をもたらし、安価でかつ健康なペットを提供してくれるようになりました。誰にもその普及の波は止められないはずです。

今やペットこそ、生産者直結で購入すべき時代なのです。

ペットと共に、ペット情報を検索できるペットショップに来店し、お茶を飲みながら、欲しいペットがあったら店主にオーダー
する時代です。
店主はそのペットを登録した方（卸店やブリーダー）に連絡し、お客様に直送していただくことになります。
今や大画面で動画も一緒にみれる時代ですからね。

この姿こそが、消費者、ブリーダー、ペットショップ、
そして「命あるペット」にとってもベストな方法のはずです。

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